【ホワイト企業あるある】ホワイト企業のメリット・デメリット15選

この記事では、このような疑問にお答えします。

「なぜ辞めるのか。こんなに良い環境じゃないか」と思うホワイト企業でも人はやっぱり辞めていく。企業がホワイトでも所属部門がブラックなこともあるし上司がブラックなこともある。やりがいがグレーなこともあるし成長機会がグレーなこともある。ホワイト企業でも人が辞める理由はいくらでもある。

— こがねん / 組織開発するマン (@jibunhack) May 15, 2021

一般的に「ホワイト企業」は良いイメージで使われます。

福利厚生が整っている。
離職率が低い。
働きやすい職場環境。

一方で、「ホワイト企業」の反対語として「ブラック企業」（社員への待遇が酷い企業）があります。

多くの人が望むであろう「ホワイト企業」の「あるある」として、ホワイト企業のメリットとデメリットについてお伝えしたいと思います。

ホワイト企業あるある（メリット編）

まずは、ホワイト企業あるあるのうち、メリットについて挙げました。

順番に１つずつ見ていきましょう。

①残業が少ない

ホワイト企業では、残業が少ないです。

某転職サイトの口コミなんかを見てみると、次のような投稿をよく見かけます。

日常的にしている残業が当たり前なのかは、１つの環境しか知らないが故の思い込みの場合があります。

②サービス残業が無い

ホワイト企業なら、サービス残業はありません。

本来であれば自由な時間を会社の仕事に費やしているわけですので、やはり残業した分は対価が欲しいですよね。

それでは、残業した分の対価が支払われない会社にはどのような特徴があるのでしょうか？

当然、サービス残業は違法ですので、『サービス残業をしています！』なんて会社はないでしょう。

次のような会社には注意が必要です。

１つめの「自主的なサービス残業を強いる会社」は、上司が部下に圧力をかけて残業を申請しないよう促す傾向があります。

このような会社を見つけるには、転職会議などでリアルな社員の口コミを確認するしかありません。

実際に働く社員の口コミの閲覧はこちらからどうぞ。

２つめの「みなし残業制を導入している会社」は、月30時間までの残業が基本給に含まれている給与体系を持つ会社です。

これは筆者の個人的な見解ですが、みなし残業による固定残業代は、きちんと残業代が出る企業と比べ、時給単価が安いです。

③有給が取得しやすい

ホワイト企業では有給が取得しやすいです。

上司も有給を取得するよう積極的に促してくれます。

そして、有給の取得申請も手軽にできます。

働き方改革の一環で、2019年からは年5日の有給休暇の取得が義務付けられましたが、ホワイト企業からすると、年5日の有給休暇取得は元々クリアしているはずです。

④福利厚生が手厚い

ホワイト企業は福利厚生が良いです。

福利厚生は、法定福利厚生と法定外福利厚生に区分されます。

法定福利厚生とは、健康保険・介護保険・雇用保険・厚生年金保険など、企業が設定することが義務付けられているものを言います。

法定外福利厚生とは、企業が社員の働くモチベーションをアップさせるために独自で設定しているものを言います。

具体的な例では、社宅や家賃補助・健康診断・社員食堂・交通費の支給・育児休職・結婚/出産祝い金などが挙げられます。

⑤ボーナスが多い

ホワイト企業は労働組合という従業員で構成された組織が存在します。

この労働組合が会社（経営者）に賃金アップやボーナス支給額アップの交渉に当たります。

労働組合がしっかりしている会社は、貰える給料が安定する傾向にありますから、働く環境としては良いでしょう。

⑥仕事が整理されている

ホワイト企業では、次のように仕事が整理されています。

• 部署ごとの業務分担が明確
• 決裁手続や情報管理の指針が明記されている
• 社員異動に伴う業務引継がしっかり行われる

このように仕事が整理されることで、無駄が無く、不適切なミスが無い事業運営が可能となります。

ホワイト企業で働けば、会社を運営するために必要なものを知ることができますから、起業や海外赴任での現地法人立ち上げの際に、ホワイト企業での業務経験がきっと役立つことでしょう。

⑦オフィス環境が整理されている

ホワイト企業のオフィスは、社員が快適に効率よく働くことができるよう、綺麗に整理されています。

例えばよく言われるのが「３Ｓ」（整理・整頓・清掃の頭文字を取っています。）

オフィスでよく使われる消耗品は、いつも決まった所に置いてあり、一定数を下回ると追加で発注されるといった在庫管理が徹底されているなどの特徴があります。

⑧コンプライアンスを徹底している

コンプライアンスは「法令遵守」と言われ、企業が社会規範に反することなく、公正・公平に事業運営を行うことです。

ホワイト企業では、コンプライアンスを遵守するために、社内に第三者組織を置いたり、社員がいつでも相談することができるヘルプラインを用意したり、しています。

⑨社員教育体制が整っている

ホワイト企業では、新入社員への教育、中途社員への教育体系が整っています。

新入社員の例で例えるならば、「●年目の△月に■■■を目的に、××××という研修を受ける」などと教育の段取りが決まっているということです。

人への教育の成果は、なかなか目に見えるものでもなく、会社に体力が無いと疎かになりがちな社員教育。これが整っているのは、ホワイト企業と言えるでしょう。

⑩女性が働きやすい

ホワイト企業あるある（メリット編）の最後です。

育休・産休が取得しやすい、時短勤務が活用しやすい環境にあるなど、女性に優しいという特徴があります。

例えば、国が定める育児休職期間は、ざっくり言えば子供が1歳になるまでですが、ホワイト企業では2年や3年の育児休職を与え、経済的支援をしてくれます。

ホワイト企業あるある（デメリット編）

ホワイト企業にだって、考え方によってはデメリットもあります。

①「自分が居なくても会社は回る」という虚無感

ホワイト企業では、働きやすさや休暇の取りやすさから「自分が居なくても会社は回る」という思考になりやすいです。

「自分が居ないと困ると思われたい！」といった承認欲求の強い方にとっては適さない環境かもしれません。

職場で自分は要らないんじゃないか？という不安を感じた筆者の体験談を「職場で必要とされてないと感じる人が必要とされるためにまずすべき５つのこと」に書きました。

②仕事の担当領域が小さく「成長」の実感が持てない

ホワイト企業はどうしても仕事の守備範囲が決められています。

部署が担当する仕事の概要が社内でマニュアルに落とし込まれているため、　『マニュアルに無い仕事はやらない』という風潮があります。

また、ホワイト企業は離職率が低いことから、管理職が多くなる傾向にあります。
管理職が多くなることにより、若手社員の仕事は限られ、自分の思うような仕事ができないというのが現実です。

このように、縦も横も限られた中での仕事をすることになり、仕事の経験が豊かになるとは言えない環境で「成長の実感」を感じづらいというデメリットがあります。

③「若くて元気な社員」に仕事が偏る

メリットでも挙げた「女性が働きやすい」と言う点が時にデメリットに変わることがあります。

例えば小さな子供を持つ女性は、時短勤務を活用して働きますが、そうした時短勤務の社員には基本的に残業をさせません。

その労働力の不足分は、「若くて元気な社員」が負担することになります。

その辛さを記事にしたものが、「【自分だけ仕事量が多いのが不満】仕事量を減らす方法としてはいけない振る舞い」です。

④不公平な「平等主義」

ホワイト企業では、社員が会社から守られています。

大して成果を上げなくても、人並みの生活をすることはできるので、仕事に対するモチベーションが高い社員は少ないです。

そんなホワイト企業では、成果を上げた社員とそうでない社員の間にそこまで大きな差が出ない。なんとなくやり過ごしている社員にとっては最高の環境なのです。

ホワイト企業の環境は、もしかすると、頑張りすぎると損をする環境なのかもしれません。その点について「出世しない方が勝ち組だと実感する大手企業リーマンの本音」で詳しく書いています。

ホワイト企業で働くことは、ある意味、不平等を感じることがあることを覚えておいていただければと思います。

⑤会社に「しがみつく」しか選択肢が無くなる

あるある（メリット編）でお伝えしてきたとおり、ホワイト企業で働く良さは多いです。

その分、今の環境を失うのが怖くなり、『転職してスキルアップしよう』なんて思考になりにくいです。

その結果、会社にしがみつくしか方法がなくなるのですね。

簡単にホワイト企業を見つける方法

ホワイト企業を簡単に見つける方法は、次の３つがあります。

１つずつ順番に見ていきましょう。

①残業の少ない会社を探す

残業が少ない会社なら、少なくともワークライフバランスを勝ち取ることができますから、趣味や自己投資・家族との時間に費やすことが可能です。

リクナビNEXTなら、「月平均残業時間20時間以内」という条件で求人を検索することができます。

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②大企業の子会社を探す

大企業は福利厚生が手厚いことが多く、その子会社は親会社と同じような福利厚生が用意されていることが多いです。

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③頻繁に求人が出ている会社を避ける

「頻繁に求人が出ている＝離職率が高い」と認識しましょう。

転職サイトは無料で登録できるので、登録しておいて損はありません。

筆者が、転職を検討していなくても、あらかじめの登録をおすすめする転職サイトは、次の２つです。